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デジタル技術の進歩によりデジタルサイネージ(電子看板広告)に様々な場所でふれる機会が増えています。これまでグラフィックの静止画が中心だった看板広告が動画広告に変わってきています。動画はテレビやWeb媒体ばかりではなく、あらゆる場面で活用されています。今回は動画を活用したデジタルサイネージについて、見ていきたいと思います。

【目次】
1. デジタルサイネージとは
2. 広がるデジタルサイネージの設置場所
3. デジタルサイネージのメリット
4. デジタルサイネージの市場の今後
5. 注目のインタラクティブ・デジタルサイネージ事例
6. まとめ

デジタルサイネージとは

「デジタルサイネージ(英: Digital Signage=電子看板)」とはディスプレイ(映像機器)を活用した案内、販促、広告や空間演出を、デジタル技術を活用してディスプレイやプロジェクタで表示する情報・広告媒体です。

広がるデジタルサイネージの設置場所

ディスプレイの薄型化や大型化の技術、有線・無線を含む通信回線の高速化に伴い、これまで看板が設置されていた場所に限らず、あらゆる場所や場面に設置される動きが広がっています。駅前のビルの壁面をはじめ、デパート、スーパー、銀行、ホテル、映画館、アミューズメントスポット(パチンコ屋)、病院、空港、駅、美術館などの施設では、既に当たり前になっています。

タクシーや飛行機の乗車席、エレベーター、そしてJR東日本山手線等の車内のトレインチャンネルなど、電車内のディスプレイスペースも動画が多く活用されています。スーパーや小売店での商品棚のディスプレイはもう見慣れた風景になっています。デジタルサイネージの可能性はこれからもますます拡がっていくでしょう。

デジタルサイネージのメリット

デジタルサイネージ広告は、テレビCMや動画配信サービスのように不特定多数に同じ広告を流すのではなく、設置場所の地域性を考慮したターゲットの設定を行い、その特定層に焦点を絞った広告メッセージを発信できるメリットがあります。これまでリーチできなかったターゲットにアプローチ出来るようになります。

また、ネットワーク対応機の場合は、通信ネットワークを使ってリアルタイム操作・情報配信が可能となり、最新情報を提供することができるのでターゲットの注目を得ることができます。

デジタルサイネージの市場の今後

国内のデジタルサイネージ市場は2021年の時点で、現在(2017年)の約2倍になると予測がされています。これは2020年のオリンピックまでに公共施設や交通機関を中心に拡大すると考えられます。それ以降もそれまでに設置された設備が活用されることが容易に想像されます。

出典:(株)富士キメラ総研デジタルサイネージ市場総調査2017
図:https://www.si-po.jp/post/new-signage/28874.html

注目のインタラクティブ・デジタルサイネージ事例

人が近づくと動き出す画像や明るさや時間帯によって異なる広告をご覧になったことがある方も多いのでは無いでしょうか。ここでは煙や電車の侵入にあわせて動く動画広告の事例をご紹介します。

タバコの煙を感知すると、ディスプレイの男性が咳をする看板


このスクリーンにはセンサーが内蔵されていて、タバコの煙を感知すると、ディスプレイの男性が咳をする仕掛けになっているのです。

スモーカーの皆さんは、自分が吐いたタバコの煙が原因なのだと分かると、周囲の人の視線もあってかバツが悪そうに苦笑い。その後ニコチンパッチなどの禁煙グッズとともに「禁煙しましょうね」というメッセージが表示されます。
(引用:https://adgang.jp/2017/01/137525.html

電車の風でモデルの衣装がふわりと揺れる「CanCam」ポスター

デジタルサイネージアワード2015 クリエイティブ部門広告部門入賞作品 Skirt_Flirt / CanCam http://www.digital-signage.jp/award/2015/

夏のファッションアイテムであるふわりとしたスカートをモチーフに、マリリン・モンローのスカートがふわりと浮き上がるシーンを現代風に再現しています。電車がホームに入ってくる直前に流れる接近メロディーがトリガーになっているそうです。接近メロディーの周波数を感知すると、一番手前のサイネージに設置してあるコンピューターのプログラムが動き出し、電車がホームに入っていくタイミングに合わせて動画が再生されます。
(引用:https://adgang.jp/2014/06/65172.html

まとめ

デジタルサイネージの市場はますます大きくなると予測されます。この分野はディスプレイ、センサー、通信回線の速度など技術的進歩も日進月歩で、アイデア次第では動画を使った広告や案内の可能性も大きく変わって行くでしょう。そして今後は更に双方向の動画広告が拡大し、新たな手法でターゲットにアプローチすることが出来るようになるでしょう。

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